発電した電気の利用

太陽光発電はソーラーパネルと呼ばれる太陽電池の集合体のパネルに太陽の光に含まれる一部の放射を照射させることで太陽エネルギーを電気に変換しているわけですが、この変換された電気は日常で利用している電気と同じものなので、普段の生活で利用している電気として利用することができるようになっています。

太陽光発電に電気を貯めるという機能はついていないので、
発電された電気は即座に電気として利用されるのですが、
太陽光発電を介して発電される電気量は多く、一般家庭の屋根に設置されているような規模のソーラーパネルだけで毎月の電気代を賄えるくらいの電気を発生させることができます。

そのため、太陽光発電を設置するとそこで発生した電気は家庭で使われる電気として利用されるのですが、電気が発生していても家庭で電気を使っていない場合もあります。

この使われていない電気は捨てられるのでなく電力会社が買い取ってくれますが、
電力会社が太陽光発電で作られた電気を買い取ってくれることでメガソーラーなどの事業が成り立っており、1kwの発電で24円~40円程度での売却が可能になっています。

この売電の仕組みが太陽光発電事業や太陽光発電市場を活発にさせている要因の一つとなっているわけですが、電力会社の買い取り金額は減少傾向にあり、今後太陽光発電システムが安価になるにつれて買い取り金額もさらに下がってくるとされています。

また、太陽光発電は災害時にも利用できることから災害時の電力供給ツールとしても注目されています。

補助金制度を利用してシステムを導入

21世紀に入り日本でも再生エネルギーを普及させる取り組みが活発に行われていますが、家庭用の太陽光発電がはじめて市場に出てきた時と比べると太陽光発電システムの導入にかかる費用は少なくなってきたものの、現在でも太陽光発電システムを導入するとなると100万を超えるのが普通で200～400万くらいが相場となっており、高い買い物となっています。

太陽光発電システムは一回導入してしまえば、その後にかかってくる費用は特になく、維持管理費などもないことから初期費用さえクリアすれば運営コストのことを考える必要はあまりありませんが、この初期費用が太陽光発電システムを導入するにあたってのネックな部分になっています。

このような高い初期費用を少しでも安くして太陽光発電システムの導入を考えている家庭や企業に積極的に取り入れてもらおうと作られたのが太陽光発電の補助金制度ですが、太陽光発電システムの導入を国や自治体などに申請することでお金がもらうことができます。

国からの補助は数十万円ですが、自治体からの補助に関しては地域差が大きく太陽光発電の普及に力を入れている地域では高額の補助を受けることができますが、そうでない地域の場合はあまり補助金が出ないので、太陽光発電システムを導入する前に補助金の有無や額を把握しておきましょう。

また、国からの補助に関しても太陽光発電に関する予算は既に決められているので、補助が受けられる条件を事前に確認しておきましょう。

時期によって変わる発電量に注意

太陽光発電は太陽の光さえあれば電気を発生させることができるので、
日本においてもほとんどの地域で設置することができますが、
太陽光発電システムによる太陽光の電気へのエネルギー変換は雲や気候によっても大きく変わる他、季節や時期によっても大きく変わるため、一年を通して安定的に一定量の発電があるわけではないということを認識しておく必要があります。

当然ながら太陽の光が長時間照射すればするほど発電量が増えることになるので、
昼間の時間が短い冬に比べると昼間の時間が長い夏の方が発電量は増えることになります。

また、冬場でも曇りや雨の日が増える日本海側を中心に発電量が減り、
晴れ日が多い太平洋側を中心に発電量が増える傾向にあります。

最も昼間の時間が長くなる夏至の6月に関しても、
日本の雨季と重なるため安定した発電量は見込めない時期になっており、
8月に関しても太陽光発電システムが熱に弱いということから一年で最も発電する時期にはなっていません。

一年で最も発電する時期は春とされており、
特に夏至に近く晴れる日が多い5月に関しては気温も8月ほど高くないので、
発電が進み一年の中で平均的に最も発電する時期となっていて次いで4月も発電量が多い時期になっています。

このように時期によって発電量が変わるのが太陽光発電の特徴なので、
太陽光発電システムを導入するにあたっての費用対効果は時期で考えるのではなく、

1年の平均的な発電量で考えるようにしましょう。

メガソーラーの導入に関して

一般家庭への太陽光発電の普及が進んでいますが、
太陽光発電で発生した電気を売電するという事業を手掛ける業者も増えており、
最近では出力が1MWを超えるメガソーラーと呼ばれるような大規模太陽光発電も盛んになってきていて、広大な土地や大きな建物の屋根を利用した大規模ソーラーパネルをよく見かけるようになりました。

メガソーラーが普及している背景には、
太陽光発電は風力や地熱発電と比べると初期費用以外のコストがほとんどかからず、
メンテナンスもほとんど必要ないため、土地さえあれば簡単に設置できるということから普及の拡大を見せていますが、
メガソーラーを手掛けているのは電力会社だけでなく、一般企業や自治体など様々な団体がメガソーラーに力を入れています。

メガソーラーの設置において初期費用の次に問題になるのが広大な土地や太陽光発電システムを導入できる建物ですが、1MWもの電力を発生させるとなると最低でも2haの土地が必要になってきます。

日本では自然エネルギーを利用したエネルギー自給を推進しているので、
メガソーラーの普及にも力を入れており予算も多く取っていますが、
メガソーラーと一般の太陽光発電との境目は曖昧な部分が多くなっています。

電力会社では日本で30地点、14万kwのメガソーラー設置計画を立てていますが、
これが実現されると日本のエネルギー自給率も大幅に上がることになりますが、メガソーラーによる景観の悪化や自然に対する悪影響も懸念されはじめています。